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家づくりのこだわり

真行寺建設の3つのこだわり

真行寺建設は、専門の設計士による間取りのアドバイスをはじめ、「耐震性、高気密・高断熱」など、資産価値の高い家づくりを心掛けております。お客様の家づくりへの想いを「カタチ」にすることが私たちの使命です。

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1つのこだわり木造軸組工法

木造軸組工法は、日本の気候風土に最適な工法として、大職人たちの手で受け継がれています。
柱・梁・筋交いなど木製の軸組で家の骨組みをつくる木造軸組工法は、耐久性・安全性にすぐれ、地震や災害に強く、さらに住む人の自由な設計プランを可能にするなど、多くの特長があります。

自由な設計プラン

木造軸組工法は、自由な設計プランが可能ですから、ライフスタイルに合わせたデザインや間取りが自在に組めるというメリットがあります。
将来的に二世代住宅にするなど、増改築などへの対応性も優れていますので、何度でもリフォームすることができます。

耐震性

耐力壁の代表格なのが筋交いと呼ばれる部材で、柱と柱の間に斜めに取り付けたこの部材によって、地震や台風のときに生じる建物が倒れようとする力に抵抗しています。新耐震基準に適合し、必要な量を適正な場所に配置することによって、耐震性、耐風性を確保することができるようになります。

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スーパーウォール工法

木造軸組工法をベースに高性能SWパネルをプラスした高気密・高断熱・高耐震構造の住宅です。
 ※スーパーウォール工法は、トステム株式会社が開発・主要部材を生産し、トステム株式会社より認定を受けた建設会社のみが責任を持って設計・施工・管理を致します。

 

空間プランニングの自由度

木木造軸組工法をベースに高性能SWパネルをプラスした構造のため、自由設計が可能です。
こだわりのスタイリッシュな外観、ご家族のライフスタイルにあった間取りプランを実現できます。

高気密、高断熱構造

アルミの特長をそのままに、樹脂が窓まわりの激しい熱移動をしっかり抑えます。
また、屋根もすっぽりと高断熱パネルで包み込み、断熱施行でしっかり対応します。

24時間計画換気システム

高気密住宅であるSW工法住宅では、使用する建具などに配慮してシックハウスの原因を取り除くだけではなく、24時間換気によって、室内は常にきれいな空気が保てます。

高耐震構造

木造軸組工法をベースに高性能SWパネル工法の耐震構造。SW工法住宅は、「性能表示制度」において耐震等級3(最高等級)を取得しており、新潟中越地震では、全・半壊ゼロ!の実績があります。

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3つのこだわりゼロエネ住宅
長期優良住宅

長期優良住宅の認定を受けるためには、家を建てる際に一定以上の住宅性能を確保し、維持保全に関する計画を作成することが必要です。
真行寺建設は、住宅ローンを払い終わって子供や孫、あるいは第三者にも受け継がれていくような「資産価値の高い」住宅を提案したいと考えています。以下は長期優良住宅の基準です。

■耐震性

耐震等級2以上
極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図ること。

■維持管理・更新の容易性

維持管理対策等級3
数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。

■劣化対策

劣化対策等級3
極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図ること。

■住戸面積

良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること。

■省エネルギー性

省エネルギー等級4
必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること。

■維持保全

建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。



低炭素住宅とは低炭素住宅とは

低炭素住宅を簡単に説明すると、二酸化炭素(CO2)の排出を減らす工夫がなされた住まいのことです。建物に高い断熱性を持たせたり、省エネ型の給湯器やエアコン、照明などを採用することなどにより、光熱費などランニングコストの低い住宅が該当します。従来の「住宅エコポイント制度」に代わる省エネ住宅への優遇制度として登場しました。

新築住宅を低炭素住宅として認定されるためには、「省エネルギー性」と「その他の低炭素化に資する措置」2つの性能を満たす必要があります。新築住宅を低炭素住宅として認定されるためには、「省エネルギー性」と「その他の低炭素化に資する措置」2つの性能を満たす必要があります。しかし、これらの性能獲得はそう難しいものではありません。
まず「省エネルギー性」ですが、家電等のエネルギー消費量を除いた1次エネルギー消費量を、改正省エネ基準より10%以上削減する必要があります。これは、断熱材の採用や開口部の断熱サッシの採用など、主に断熱性能を高めることでクリア可能です。
「その他の低炭素化に資する措置」というのは、主に設備機器等によるCO2削減で、新築住宅の場合、下記の(1)〜(7)の中から2つ以上導入・実施すれば基準をクリアできます。

(1)節水に関する機器(節水トイレや節水水栓、食器洗浄機等)の導入
(2)雨水または雑排水設備の導入
(3)HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)の導入
(4)創エネルギー設備や蓄電池(太陽光発電など、再生可能エネルギーを利用した発電設備と、
 定置型蓄電池の設置)の設置
(5)ヒートアイランド対策(敷地や建物屋上、壁面の緑化など)の実施
(6)住宅劣化の軽減に資する措置(劣化対策等級2)
(7)木造住宅であること

ゼロエネ住宅とは

ゼロエネ住宅とは、年間の一次エネルギー消費が概ね“ゼロ”になる住まいのことです。
次の①~⑧の全要件に該当すること。ただし事業規模を超える申請があった場合は一次エネルギー消費削減率、住宅の断熱性能等を審査のうえ、上位のものから順に採択されます。

(1)年間の一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ以下であること。
(2)年間の一次エネルギー消費量(太陽光発電による創エネルギー分を除く)が、H25年基準、
 あるいは事業主基準における基準一次エネルギー消費量に対して20%以下削減されていること。
(3)一定の断熱性能を満たすこと。
(4)導入する設備が一定の要件を満たすこと。
(5)既築の場合は、改修により「導入必要項目」を原則すべて新たに導入すること。
(6)要件を満たすエネルギー測定装置を導入すること。
(7)定期的なエネルギー使用状況の報告ができること。
(8)太陽光発電システム等の再生可能エネルギーシステムを導入すること。

長期優良住宅や低炭素住宅は、優遇制度で住宅ローン控除などを受けることができます。またゼロエネ住宅は、補助金を受けることができます。